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先進国では使われていない「生活習慣病の薬」週刊現代2019

 

 

ころもです。

 

 

日本の常識は世界の非常識ということで『週刊現代』が斬り込む、『「知れば驚くことばかり 日本の手術と薬は世界とこんなに違う」病院はこんなに怖いところ』シリーズが大反響です。

 

知らないがために疑うことなく受けていた治療、飲んでいた薬、そういったものがもし本当は適切な処置ではなかったとしたら、お金や時間、何よりかけがえのない命が失われてしまうことになる。

 

専門的なことはわからないと言って知る努力を放棄してしまったら困るのは他でもない自分自身ということになるのだから素通りできない問題です。

 

さて、

 

今回はそのような観点から「日本でしか使われていない生活習慣病の薬一覧」を記事よりご紹介していきます。

 

命の主導権は誰のものか

 

ミネソタ州の総合病院「メイヨークリニック」で診察をしていた経験を持つ鈴木医院の木原幹洋院長は、

 

「日本の場合、患者が望んでいなくても、医者のほうから『手術をしましょう』と勧めるケースが少なくありません。いっぽう、欧米ではまず患者に対して、このがんにはこんな手術と治療法がある、とメリット・デメリットを含めて説明をしたうえで納得した治療方法を本人が選びます。ここに大きな違いがあるのです」

と語ります。

 

「ガンは切るもの」という選択が日本の医療界では主流。

 

しかし欧米諸国では「切る」以外の治療もがん患者に対して積極的に行っており、医療法人社団「進興会」の森山紀之理事長いわく、

 

「食道がんや前立腺がん、乳がん、甲状腺がんに対しては、欧米ではコストやリスクを考慮したうえで放射線による治療を行うことが一般的です。たとえば前立腺がんの場合、放射線治療も外科手術も、成功率はほぼ同じということがわかっています。にもかかわらず、日本では放射線治療のほうが適していると思われるがんの場合でも、根こそぎ手術で取り除こうとする医師が少なくありません。

確かに、日本の外科手術のレベルは世界でもトップクラスですから、外科手術そのものが失敗する可能性は低い。ただし、体の一部を切り取るわけですから、術後の生活への影響があります。たとえば前立腺の摘出手術をした場合、患者の約半数が尿漏れを起こします。成功率も安全性もほぼ変わらないのであれば、その後の日常生活への影響が少ない治療を選ぶほうがよい、という考えが欧米では主流です」

というのです。

 

つまり、

患者の術後の人生より、医師の「切りたい」が優先されているということか?

 

放射線治療も外科手術も成功率がほぼ同じなら術後の生活がラクなほうがいいに決まっているのに、なぜ日本では放射線治療が主流にならないのか。

 

そこが疑問。

 

東京大学医学部附属病院の中川恵一・放射線治療部門長も、

「胃がんの場合は手術が最適だと思いますが、たとえば肺がんの場合でも、早期であれば、東大病院では4回の放射線治療を受ければ治る可能性が高い。一回の照射時間は80秒ですから、入院の必要もない。負担が少ないので欧米では放射線治療がよく選ばれますが、やはり日本だと患者さんにも『がんは手術で治す』というイメージが強いのか、放射線治療を受ける人は少ないのです。

子宮頸がんの場合も、欧米では8割が放射線による治療を選択しますが、日本では8割が手術による治療を行います」

 と。

 

医師に対する信頼感というよりは、あまりに専門外すぎて任せざるを得ないという部分が大きいのではないでしょうか。

 

いずれにしても現状で放射線治療を受けるメリット、外科手術を受けるデメリットなどを的確に語れるという素人はそういないでしょうし、未だに医師の権威が無駄にはびこっていて、話し合って治療方法を探るというよりは、医師の提案をのむという形で治療を進めていくケースがほとんどではないかと思います。

 

 

なにせ日本には放射線治療を行う医師の数が足りないという問題があり、アメリカの放射線医師が約4万5000人いるのに対し日本は約5000人。

 

絶対数が少なすぎる。

外科医になる人は多いのに放射線医師のなり手が不足しているというのですが、まさかテレビドラマの影響などもあったりするのでしょうか。

 

”神の手”といって凄腕ドクターの日常が特集されたり「情熱大陸」で取り上げられたりと地味な放射線医師より脚光を浴びやすい外科医に心が傾く、な〜んてこともあったりするのではないかと邪推してしまいます。

 

そういう意味では、日本も放射線医師の数を増やして、がん治療における「別の」選択肢を提示できるような医療になるべきだと、前述の森山氏は語ります。

 

では具体的に見てみましょう。

 

 

日本以外の先進国では使われていない

  「生活習慣病の薬」

 

薬の種類:降圧薬

薬剤名/商品名:オルメテック、ミカルディス

《使用されていない理由》

オルメテックは重い腸疾患を起こすなど安全面に問題があり、仏で保険適用外に。英では55歳以上の患者にはCa拮抗薬を優先して使用

 

 

薬の種類:糖尿病治療薬

薬剤名/商品名:ジャヌビア

《使用されていない理由》

アナフィラキシー反応(呼吸困難や嘔吐をもたらすアレルギー反応)の副作用が見られる。仏では、保険適用に制限がかけられている

 

 

薬の種類:糖尿病治療薬

薬剤名/商品名:アクトス

《使用されていない理由》

心不全や膀胱がんの副作用が報告され、独や仏で処方中止に。米連邦地裁は、発がんリスク隠蔽の罪で製造元の武田薬品に賠償金を請求

 

 

薬の種類:糖尿病治療薬

薬剤名/商品名:オイグルコン

《使用されていない理由》

’12年、米糖尿病学会で、オイグルコンなどのSU薬は、他の糖尿病薬に比べて、心血管疾患による死亡率を50%以上高めると発表した

 

 

薬の種類:高コレステロール治療薬

薬剤名/商品名:アトルバスタチン、フルバスタチン

《使用されていない理由》

’16年、米予防医学作業部会のガイドラインで、76歳以上の人にはスタチンによる心疾患予防効果のエビデンスが不十分であると明記された

 

 

薬の種類:抗認知症薬

薬剤名/商品名:アリセプト、レミニール、メマリー

《使用されていない理由》

認知症の進行を遅らせる効果が不十分なだけでなく、嘔吐、食欲不振などの消化器系の副作用が大きい。不整脈、心筋梗塞などの循環器系の疾患を引き起こし、怒りっぽくなる、暴力が悪化するといった神経症の副作用も生じるとの理由から、’18年、仏で保険適用から除外された

 

 

薬の種類:骨粗鬆症薬(こつそしょうしょうやく)

薬剤名/商品名:フォサマック、ボナロン

《使用されていない理由》

骨に付着して、骨のカルシウム分が血液に溶け出すのを防ぐ薬。顎の骨が壊死するなど、重篤な副作用が見られる。英では、骨折経験者で75歳以上の患者のみに処方が限定されている

 

 

薬の種類:骨粗鬆症薬

薬剤名/商品名:イベニティ

《使用されていない理由》

EUが医薬品としての承認を却下したなか、世界に先駆けて、日本で今年3月から販売された新薬。発売開始5ヶ月で、服用者11人が死亡

 

 

薬の種類:胃薬

薬剤名/商品名:ネキシウム

《使用されていない理由》

PPI(プロトンポンプ阻害薬)。認知症、心臓発作のリスクを高めると報告される。米にはPPI専門の弁護士がいるほど、副作用をめぐる訴訟が多い

 

 

薬の種類:抗不安薬・睡眠薬

薬剤名/商品名:デパス

《使用されていない理由》

依存性が高いが、日本では長らく、処方日数制限がなかった。頭痛、肩こり、腰痛にも処方され、複数の診療科での重複処方も問題視されている

 

 

薬の種類:抗不安薬・睡眠薬

薬剤名/商品名:ハルシオン

《使用されていない理由》

錯乱や興奮をもたらすことがあり、一度使い始めるとやめにくい。世界各国で使用禁止措置が出されているが、日本ではまだ処方されている。

 

 

薬の種類:抗不安薬・睡眠薬

薬剤名/商品名:サイレース

《使用されていない理由》

最も強力なベンゾジアゼピン系睡眠薬の1つ。「デート・レイプ・ドラッグ」としても知られ、米をはじめ、厳しい規制をかけている国が多い

 

 

薬の種類:痛風薬

薬剤名/商品名:ユリノーム

《使用されていない理由》

重い肝機能障害を起こす副作用があるため、仏では’03年に発売が中止された。日本では、肝臓の数値をみながら使うことが許可されている

 

以上

(出典元:週刊現代 2019年10/12・19号)

 

 

いかがでしたでしょうか。


他国では禁止されているものが日本では処方されているという事実、怖いですね。

 

日本の常識は世界の非常識という理由がよくわかります。

 

日本では何かというと「念の為」ということでCT検査をしたがりますが、アメリカはそうじゃない。

 

米国消化器病学会は腹痛の原因が明確な場合、「念のためのCT検査」はがんのリスクを高めるだけなのでむやみな検査は避けるべきだと明言しています。

 

羨ましいのは、アメリカの病院のホームページでは、どんな検査を受ければ何がわかるか、その検査を受けるとどんなリスクがあるのかといった情報が公開されているということ。

 

何を選択するかを迷ったとき、メリットが何かということではなかなか結論が出ない場合もデメリットがわかれば案外決断がしやすくなるということはあるもの。

 

その検査を受けるとどんなリスクがあるか。

それがわかることは、その検査を受けることのメリットより重要なことと思います。

 

日本とアメリカの違いとして大きいこととして「日本の医療は保険診療手数制ですから、手術や検査を行えばそれだけ病院が儲かる」ということでしょう。

 

アメリカの場合は医師を評価するシステムが整備されているため、明らかに必要性がない検査や治療を行うと評価が下がってしまう可能性があるので「とりあえず検査や手術をやる」という考えにはならないということがあるようです。

 

評価を気にするためにとはいえ、必要性がない検査や治療を行わないための歯止めになるのならこれは非常に患者側にとって有り難いことではないでしょうか。

 

病院が「儲かる儲からない」という問題を抱えている以上、勧められるがままに手術や検査をするということには患者自身が慎重になる必要性があるということです。

 

何にせよ、自分の命は自分で守る以外ありません。

常識を疑ってかかるということは、今や欠かせない処世術のひとつです。

 

ではまた。

 

(出典・引用元:週刊現代 2019年10/12・19号)